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 養育費と家のローンについて (2)
 投稿者 家なし無職 さん [ 近畿 ]2009年05月07日(木) 22時24分
はじめまして。
私47歳、妻48歳で子供は3人です。

結婚当初から妻には愛はありませんでした。
30を過ぎたら家庭を持っていた方が社会的に信用される・・・と思った時に出会ったのが妻でした。
妻の方にも強い愛情はなかったと思います。
30を過ぎていたし子供がほしかっただけではないかと思います。

自分は自営で収入はあったりなかったり。
妻も結婚当初から働いており、私に収入がない時は私が育児をしておりました。

妻が突然勝手に家を契約したのが8年ほど前。
私も妻も一人っ子なのに、妻の実家から徒歩1分ほどの場所でした。
当然、うちの両親は大激怒。
妻の実家が近ければ子供を見てもらえる・・・との言葉にOKしてしまいました。

家の持分は2分の1ずつ。
ローンも2人名義の通帳から引き落とされています。
お互いに連帯保証人になっております。

が、予想した通り妻と子供たちは実家に入り浸り。
私が家に帰っても私の食事はありません。
それどころか、子供にも「僕たち(妻と妻の両親、子供)は家族だもんね。お父さんは血がつながっていないから他人なんだって」と言われる始末。
妻や妻の母がそう言っているに違いありません。

私の仕事は地方への出張が多く、自宅には年の半分もいません。
でも妻から「元気?」のメールひとつありません。
お金がほしい時だけ連絡が来るだけです。
妻はチェーン店をやっています。
収入は私よりも間違いなく上です。
なのに、私にロイヤリティを払うように強制します。
もちろん私が得た収入は家に入れており、それ以外にです。
当然私はやりくりできず、消費者ローンなどで借金をしてしまいました。

が、そんな自転車操業みたいなことがうまくいくわけもなく・・・
400万ほど借りた知り合いから、公正証書を作るように言われてしまいました。
私が滞納したら、すぐに自宅を強制執行すると。

その時点で妻に相談いたしました。
強制執行されないために、離婚して自宅の私の持分を妻名義にしたらどうかと提案しました。
話し合いに行くと、妻だけでなく妻の母親も同席しており、「早く離婚しろ」「今すぐ名義を書き換えてもらえ」と。
あっけなく離婚は成立しました。

家のローンは妻が払うと言いました。
が、「援助はできないのか」とも。
家の売却も考えましたが、ローンの残債と売却価格を比べると足が出てしまいます。
妻も家を手放したくないようで、そのまま住み続けることになりました。

私は家も家族も失いました。
不景気で仕事もはかどらず、日々のガソリン代を稼ぐのがやっと。
車の中で寝たり、知り合いの家に泊めてもらったりしてしのいでいます。
(アパートを借りるお金もないため)
養育費も払いたいのは山々なんですが、とてもそちらに回らない状態です。

妻の方も妻の方で、経済的に破綻がきているらしくお金を払え、調停に持ち込むばかり言ってきます。
子供に不憫な思いはさせたくありません。
が、妻は前となんら生活を変えようとしないのです。
家を貸して、家賃をローンの足しにし、公団に入ったらどうか?と提案したこともありますが、「そんな恥ずかしいことはできない」そうです。

思えば、私たちの収入で月に20万ものローンを組んだのが間違いだったのです。
しかも子供が3人。
見栄っぱりの妻は自分が間違っていたとは口が裂けても言いません。
都会に住んでいるのに、車も手放しません。

このままでは自己破産も考えなくてはいけません。
ローンが連帯になっている場合、私だけが自己破産するとどうなるのでしょうか?
家はまだ妻の名義に書き換えていないようです。
自己破産すれば、私だけがローンの債務からはずされるのでしょうか?
お恥ずかしいのですが、妻は固定資産も町県民税も国民健康保険税も10年ほど払っていませんでした。
(家計はすべて妻に任せていた)
恐ろしい利息がついた請求が私の名前でやってきます。

2人で自己破産して、税金の滞納分を収めたいのですが、妻が納得するとは思えません。
固定資産も自宅が共有なら妻にも支払い義務はありますよね?
私の名前で家の住所に送られてくる郵便物は何も教えてもらえません。
なのでどれだけ膨れあがっているか、まったく分からないのです。

何から手をつけてよいのか分かりません。
どなたかアドバイスをいただけたら・・・
投稿者 ぜん さん 2009年05月08日(金) 21時42分
四十代後半、人生の折り返し点を過ぎた方ですね。なんだかさびしい人生を過ごされてきてしまいましたね。でも、これからまだまだ長い一生です。どうか、立ち直って、最後には後悔のない一生だったと言えるよう努力してほしいと思います。

インターネットで検索すると多様な債務整理や自己破産手続きの仕方など紹介されておりますし、地方自治体でも無料の窓口がありますので、まずは電話相談からでもしてみてはどうでしょうか。